賢い投資と効果的な節税対策は、私たちが資産を効率良く増やすために必須の戦略です。
特に利用すべきは、税制優遇を受けられる制度があり、これらを活用することで、手取りの増加と税負担の軽減が期待できます。
会社員の方でも実施できる内容を記載していますので、ぜひ参考にしてください。
投資をしたことがない人でもわかりやすく、主要な節税対応投資手法を解説します。
目次
- NISA(少額投資非課税制度)の活用
- iDeCo(個人型確定拠出年金)の最大活用
- 配当再投資プランを活用
まとめ
1. NISA(少額投資非課税制度)の活用
NISA(ニーサ)を活用することで、年間120万円の投資が非課税で投資が可能となります。
新NISAは購入金額が1800万円を上限に配当金や運用益が非課税になる制度です。
投資で得られた利益は通常20.315%の税金が課されます。
これが非課税になることは資産形成をする上で、非常に重要な役割を果たします。
旧制度の「NISA・つみたてNISA」では、非課税になる期間が最大20年でした。
しかし、新NISAになってからは非課税の期間は無制限になりました。
これにより福利の効果を最大限に利用できるようになりました。
新NISAのメリット
- 非課税期間が無制限
- 購入金額の1800万円を上限に配当金や値上がりによる運用益が非課税
- 様々な投資信託やETFに投資が可能
- アメリカの高配当株ETFとして知られるHDVやSPYDなどにも投資可能
- 制度が一本化したことにより迷わなくなった
などなどメリットはたくさんありますので、使わない手はないですね!
しかし、メリットばかりではありません。
注意点としては、以下の通りです。
- 1年間の投資可能金額は360万円と上限がある
- 手数料が高い投資信託にも投資してしまう可能性がある
1年間での投資可能金額は、つみたて投資枠と成長投資枠とで合わせて360万円です。
つみたて投資枠と成長投資枠に分かれていますが、同じ投資商品に投資ができますので、覚えなくても大丈夫です。
銀行の窓口などに行ってしまうと、成長投資枠でアクティブファンドを購入し、インデックスファンド(パッシブファンド)を上回る利益を目指しましょうと勧められます。
ですので、以下の2点を覚えておいてください。
- 銀行の窓口でNISAの相談・購入をしない!
- 初心者はアクティブファンドは買う必要なし!
アクティブファンドとは、インデックスファンドを上回る成績を目指す投資信託やETFのことを指します。
しかし、「JUST KEEO BUYING 自動的に富が増え続ける「お金」と「時間」の法則」という本で、アクティブファンドは長期間になればなるほど、インデックスファンドに勝つことができないと言う研究結果が出ています。
さらに毎月定額を積み立てることにより、より最強の投資ができます。
詳しくは本を読んでみてください!
初心者はこの本1冊読むだけで、老後資金を準備するための投資の知識が手に入ります。
2. iDeCo(個人型確定拠出年金)の最大活用
iDeCo(イデコ)、節税効果が非常に大きい個人型確定拠出年金制度です。
この制度を利用することで、所得控除を受けられ、将来受け取る年金が非課税になります。
投資した金額は全て年間所得から控除されるため、税負担が大きく減少します。
- 投資限度額: 会社員の場合、年間の投資限度額は24万円(月2万円)です。この限度額まで投資すると、その分だけ所得税と住民税の負担が軽減されます。
※お勤めの会社に確定拠出年金制度がある場合等は投資上限額が変わります。 - 税の控除額の具体例: 年収500万円の会社員がiDeCoに年間24万円投資した場合、年末の税額が約5万円程度軽減される計算になります。
- 投資オプション: iDeCoでは多様な投資プランが選べますが、低コストのインデックスファンドや国債、そしてバランス型ファンドなどが特に人気です。一番のおすすめはインデックスファンドです。
iDeCoのデメリット
- 原則、65歳まで引き出すことができない
- iDeCoを引き出す際は税金がかかる
iDeCoの最大のデメリットは「原則65歳まで引き出すことができない」ことです。
このデメリットを逆手に利用するために、インデックスファンドに投資してください。
インデックスファンドは、(過去のどの期間でも)運用期間が20年を超えると年間の利回りが必ずプラスになるという研究があります。
そのため、65歳まで引き出すことができないのであれば、長期運用になりますので、元本を下回ることはほとんどないと思います。
(あくまで過去の結果なので、未来のことは不確実ですので、ご承知おきください。)
iDeCoを利用することで、現在の節税はもちろん、退職後の税負担を軽減しつつ、効率的に資産形成を図ることができます。
投資のリターン向上だけでなく、税負担の削減も実現するため、会社員にとって非常に有効な制度と言えるでしょう。
3. 配当再投資プラン(DRIP)の活用
投資信託の配当を再投資するDRIPは、複利効果を最大化し資産成長を促進します。
特に楽天証券やSBI証券が提供する投資信託でこのオプションを利用できます。
こちらの活用方法については、以下の記事を参考にしてみてください。
以下に簡単にメリットとおすすめファンドを記載します。
- 具体的なメリット: 配当金が再投資されるため、利益の再利益が生じ、時間と共に資産が雪だるま式に増加します。
- 推奨ファンド: 積極的に成長を狙える国内外の株式投資信託であるTOPIXやS&P500、全世界株式の指数に連動する投資信託がおすすめです。例えば、eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)やeMAXIS Slim米国株式(S&P500)です。
まとめ
節税効果の高い投資方法を選ぶことで、会社員は効率的に資産を築き上げることが可能です。
NISAやiDeCoをはじめとする優遇税制の活用は、投資リターンを向上させるだけでなく、税負担を大幅に削減できるため、積極的に利用すべきです。
また、配当再投資プランの利用は、長期的な資産成長に寄与します。
これらの戦略を組み合わせることで、リスクを管理しつつ、資産を効果的に増やしていくことが推奨されます。
NISAを最優先に利用しつつ、iDeCoを次に活用し、その後にまだ資金に余裕が出てきた時には特定口座で配当再投資プランで投資信託を購入することがおすすめです!
家計が苦しい昨今ですが、賢く投資をして、資産形成しましょう!